金の特徴

近年の金相場の動き

金価格は、1999年から2001年にかけて250ドル近辺という歴史的な低水準で推移していましたが、 その後、先進国の金融緩和策や、急激な新興国の経済成長などを受け、インフレ懸念が台頭し2011年には一時1900ドルまで価格が上昇しました。

その後は、金融緩和策の縮小や、新興国の成長が鈍化したことにより、1200ドル台まで下落したものの、過去と比べると高値水準に位置しています。

 

世界の国別金生産 中国は世界最大の金生産国へ

    金の供給は、主に鉱山からの生産、公的機関による放出、中古品のスクラップから構成されています。

    鉱山生産において、これまで南アフリカが世界最大の金生産国でしたが、長年の採掘により年々その生産量は減少し、中国の著しい金生産量の増加により中国が世界最大の金生産国になりました。 中国は金投資意欲も強く生産量も多いため需給両面で注目です。


中央銀行の金売却協定

1990年代の金価格下落の要因のひとつとして、財政赤字削減を目的とした各国中央銀行の金売却が挙げられています。金利を生まない金の保有量を減らそうとする行動が金価格を圧迫し、一時は1トロイオンス250㌦水準まで下落したこともありました。ところが、1999年秋になって当事者でもある欧州の主要中銀が保有資産の目減りを回避しようと売却量を制限する協調行動を起こしました。日米もオブザーバーとして参加したこの合意は、開催場所にちなんで「ワシントン協定」と呼ばれています。これを機に金価格は反転し、上昇基調に移行したともいわれています。


2012年の第4四半期の世界各国の中央銀行による金購入額は8四半期連続の公的セクター買い越しとなると同時に、1964年以来の最高水準を記録しており、中国やインド、ロシアなど新興国の中央銀行が金の保有量を積み増す動きを見せています。

金価格の変動要因 需給が逼迫すると金価格は上昇、需給が緩和すると下落の傾向

商品の価格とは、需要と供給のバランス関係により決定されるものですが、金先物の場合は、この需要と供給の分野が非常に多岐にわたります。

主な変動要因としては、景気やインフレ・デフレ動向、株価動向、金利動向、国際的な政治情勢等が考えられます。現在、世界的な需給関係を表す資料として、イギリスのゴールド・フィールズ・ミネラル・サービシズ社が発行する年報が発行されており、この資料をもとに地域別、産業や用途別等の需要と供給の関係の情報を入手するとよいとされています。

ゆたかCXでは、金投資を行うユーザーのニーズに応えるために金の需給をはじめ様々な情報提供を行っています。



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